新聞の為替相場欄

為替相場欄で見える外国為替の世界

新聞の「為替相場欄」が、最も身近な外国為替の情報といえます。外国為替の欄を日本経済新聞などは充実させているので、「為替の動き」は毎朝の新聞の為替解説記事やデータを読むだけでも、少しはつかめるはずです。

ただ、普段あまりなじみのない言葉も、いくつか相場表の中には出てきます。、「銀行間直物（じきもの）」という言葉が、必ずと言っていいほど「外為市場」という欄の下には表記されています。これは、いわば為替の「卸価格」のようなもので、銀行間（インターバンク）で直接取引されている場合の為替レートであることを示しているのです。

一方で、「対顧客電信売相場＝ＴＴＳ」というコーナーもあります。これは一般の人に対し、銀行が円を外貨に替える際にとっている為替レートを示しています。ここには銀行の手数料が為替の中心値（仲値）に含まれています。

例えば「１０９円５銭―１０９円５７銭」というのは、銀行側から見て「買うレートは１９０円５銭、売るレートは１０９円５７銭ですよ」ということを表しているのです。

では、どんな要因で為替レートは動くのでしょうか？
「ファンダメンタルズ」という言葉をよく耳にしますが、これは経済の基礎的条件を意味します。つまり経済成長率、消費者物価指数、失業率などがどのくらいの数値になっているか……、といったように、「景気がいいのか、悪いのか」というその国の状態のことです。また、資金がより金利に高い国へ流れ込む要因を、金利水準の差は作ります。

さらに「実需」ばかりでなく、為替市場は、投機マネーやヘッジファンドなどがその変動による利益を狙い、そこに大きな資金を投資してきます。また、市場に中央銀行（日本で言えば日銀）が介入し、自国の為替レートを安定させ続けるために、意図した方向へ相場を動かそうとする場合もあります。

近年では「地政学的要因」ともいわれ、戦争や国際紛争、テロなど、為替相場は世界の緊張関係に多大な影響を受けています。為替は「国の力を反映する」とされていますが、従来のように「米国ドル一辺倒」の構図が崩壊したため、相場は複雑に絡み合った要因で動くようになっています。

スポンサードリンク